貸借対照表（B/S・バランスシート）とは？構成や勘定科目、分析できることを紹介

貸借対照表は、ある時点で会社にどれくらいお金があるかを示しており、財務諸表の中でも重要な書類の一つです。

この記事では、貸借対照表の概要や見方、分析してわかることについて詳しく解説しています。貸借対照表が読めるようになると、客観的に会社の財務状況を理解することができます。

経理業務を担当している方、就職や転職で企業の財務情報について知りたい方、経営改善をしたい経営者の方はぜひ参考にしてください。

貸借対照表とは

貸借対照表とは、企業の資産状況を示す書類のことで、資産・負債・純資産の状態を表しています。英語では「Balance sheet」といい、この頭文字をとって「B/S」と呼ばれます。貸借対照表は、財務諸表の一つで、とくに重要性の高い書類とされる「財務三表」と呼ばれています。財務三表には、貸借対照表のほかに、損益計算書、キャッシュフロー計算書などが含まれています。

貸借対照表は、左側（借方）と右側（貸方）に分かれています。左側には、企業が保有している資産を表す「資産の部」、右側（貸方）には、企業が資産を手に入れる元手として調達した「資本」が載っています。

「資本」には、返済する義務のある「他人資本（負債の部）」と、返済する義務のない「純資産の部（自己資本）」にわかれています。

資産の合計額と、負債と純資産の合計額は必ず一致します。　　　　　

損益計算書との関係

損益計算書とは、企業が1年間でどれだけ儲けたか（あるいはどれくらい損したか）を表す書類です。収益・費用・利益の3つの要素から構成され、英語では「Profit & Loss Statement」といい、この頭文字をとって「P/L」と呼ばれます。

貸借対照表と損益計算書は、一見するとまったく別の書類に見えますが、密接に関係しています。

損益計算書：収益が増える→貸借対照表：資産が増えるまたは負債が減る

損益計算書：費用が増える→貸借対照表：資産が減るまたは負債が増える

キャッシュフロー計算書との関係

キャッシュフロー計算書とは、企業の中で実際にどのようにお金が動いているかという資金の流れを把握するための書類です。英語では、「Cash Flow Statement」といい、この頭文字をとって、「C/S」と呼ばれます。企業の活動には、「営業活動」「投資活動」「財務活動」の3つにわけられます。

貸借対照表は、ある時点での資産・負債・純資産を表すものです。一方、キャッシュフロー計算書は、特定の期間内での現金の流入と流出を表し、お金の動きを追跡します。

「営業活動」による現金の動きは、貸借対照表の流動資産や流動負債と対応しています。また、「投資活動」による現金の動きは貸借対照表の固定資産や投資有価証券と対応しています。さらに、貸借対照表の「現金預金」の合計額とキャッシュフロー計算書の「現金及び現金同等物」はほぼ一致しています。

このように、キャッシュフロー計算書と貸借対照表との関係は深く、両者を組み合わせて、企業の財務状態と現金の健全性を評価するのに役立ちます。

貸借対照表の構成

貸借対照表は、会社の財務状況を示す重要な財務諸表のひとつです。通常は、3つの要素で構成されています。

貸借対照表は次の式に基づいています。

貸借対照表は、会社の資産がどのように資金調達され、どのように運用されているかを示し、会社の財務的な健全性を評価するのに役立ちます。

資産の部

資産の部は、貸借対照表の左側にあり、企業が所有・保有する経済的な価値を持つ資産を示します。資産の部は、「流動資産」「固定資産」「繰延資産」で構成されています。

貸借対照表は、現金化しやすい順に記載されるため、企業にどれだけ現金化できる資産があるのかを知ることができます。

負債の部

負債の部は、貸借対照表の右側にあり、企業が保有している債務や支払義務を示します。負債の部は、「流動負債」「固定負債」で構成されています。

負債の部を見ると、返さなければならないお金はいくらあるのかがわかります。返済期日が早いものから順に記載されており、上部よりも下部に記載された金額が大きい方が経営的に安定していると考えられます。

純資産の部

純資産の部は、貸借対照表の右側下にあり、返済不要な資金のことをいいます。経営者が会社を作るときに入れたお金である資本金や、これまでの利益の積み重ねである利益余剰金などが記載されています。これらをまとめて株主資本と呼びます。

純資産のうち、純資金の比率が高いと健全な事業活動を行えていると言えます。

貸借対照表の勘定科目

貸借対照表の主な勘定科目の一覧をまとめました。

貸借対照表から分析できること

貸借対照表は、企業の財政状態が健全な状態かを確認することができる書類です。財政状態とは、資金をどのように集めたか、その資金をどのように使っているかを意味します。

貸借対照表を分析できるようになると、自社の過去の数値との比較や同業他社との比較、業界平均との比較に用いることができ、企業が抱えている問題点や、これまでの成果などを客観的にみることができます。

ここでは、貸借対照表から分析できることについて解説します。

流動比率で支払い能力を確認

流動比率は、流動負債に対しどのくらい流動資産があるかを示す比率のことです。短期的に支払が必要な流動負債と、短期的に現金化できる流動資産のバランスを見ることで、会社の短期的な安全性をみることができます。

計算方法は以下のとおりです。

流動比率は200％以上あれば安心とされており、一般的には130〜150％あれば支払能力があると考えられています。流動比率が100％を下回る場合には、危険な状態であるとされ、資金繰りが困難な状態を示している可能性があります。

当座比率でより厳密に支払能力をチェック

当座比率とは、流動資産の中でも換金性の高い当座資産を流動負債で割ることで計算します。当座資産とは、現金預金など流動性が高く確実に活用できる資産を示すものです。当座比率は流動比率よりも確実性の高い支払い能力がチェックできます。

計算方法は以下のとおりです。

当座比率は100％以上が望ましいとされており、流動比率が200％近くでありながら当座比率が100％以下の場合には注意が必要です。当座比率は、資産のうち、すぐに現金化できないような在庫の商品を除いて計算しているため、高い数値は、在庫を考慮せず短期の支払いに対する準備がある状態を示し、支払い能力が高いことを示します。

自己資本比率で経営の健全性を確認

自己資本比率は、自己資本が全体の資本調達の何％を占めるかを示す数値のことです。自己資本とは、株主が払い込んだ資本金や会社が設立してからの会社の儲けの中から蓄積されてきた利益などのことで、返済不要の資本をいいます。

計算方法は以下のとおりです。

自己資本比率は、40％以上なら倒産しにくい企業であり、50％以上なら財政状態が優良であることを示しています。10％を下回っていると危険水準であることを示しています。

高い自己資本比率は、企業が自己資金を多く持ち、借入金に頼らない健全な財務状態を意味しています。一方、低い自己資本比率は、債務依存が高くリスクがある可能性があり、財務弱体化を示します。

自己資本利益率で利益が出ているかチェック

自己資本利益率とは、自己資本に占める当期純利益の割合を示す指標です。英語で「Return On Equity」といい、頭文字をとって「ROE」と表現されることも多いです。

当期純利益は、企業が1年間の事業活動で得られた利益に、仕入れ代金や人件費といった経費や税金を引いた最終的な利益のことをいいます。

計算方法は以下のとおりです。

自己資本利益率が高いほど、企業は自己資本を効率的に活用し、株主に収益を還元できていることを示しています。一方、自己資本利益率が低い場合は、経営効率が悪いと判断できます。

固定比率で長期的な安定性を確認

固定比率とは、自己資本に対して固定資産の割合を示す比率です。固定資産とは、会社が長期にわたって保有するものや、1年以上を超えて現金化・費用化される資産のことです。固定資産には、土地、建物、機械といった「有形固定資産」、特許権や商標権などの「無形固定資産」、そして「投資その他資産」の3つがあります。

計算式は以下のとおりです。

固定比率は100％以下であることが望ましいとされています。この比率が高ければ、企業は比較的多くの資産を固定化しており、長期の投資を行っていることを示します。一方で、低い固定比率は、企業が資産を比較的流動的に保持していることを示しています。

貸借対照表について理解し、企業分析に役立てよう

貸借対照表は、企業の財政状況を特定の時点で示す財務諸表のひとつです。貸借対照表の借方（資産の部）は、企業が集めた資産を表し、貸方（負債の部、資本の部）は、企業が集めた資金の調達源泉を表しています。

貸借対照表が分析できるようになると、企業の安全性を短期的・長期的に読み取ることができるようになります。貸借対照表に記載された数値から、経営分析や意思決定まで行うことができるようになり、「自社の過去の数値との比較」や「同業他社との比較」に役立つでしょう。

経営分析を正しく行えば、客観的な視点で企業の問題点や改善点を把握できるため、貸借対照表を理解し、企業分析に役立ててください。