未経験から経営コンサルタントへ転職｜年齢や資格、求められるスキルを理解しよう

キャリアアップを考える際、経営コンサルタントの役割に興味を持つ方もいるのではないでしょうか。未経験から経営コンサルタントになる道はどのようなものであり、年齢制限や必要な資格など、多くの疑問があるはずです。

この記事では、未経験から経営コンサルタントに転職する際に必要な年齢やスキル、資格について解説します。また、効果的な転職戦略についても書いていますので、経営コンサルタントに興味のある方はぜひご覧ください。

経営コンサルタントに未経験者で転職する場合、年齢は関係あるのか

経営コンサルタントとして採用される場合、ほとんどの人が第二新卒から社会人経験が10年以上ある方です。転職者の割合を見ても、第二新卒から30代半ばの方が大部分を占め、40代や50代は少数派でしょう。

30代後半の方は、以前の経験を活かして総合系コンサルティングファームに入社することが考えられます。一方で、40代や50代の方は、特定の領域の専門家やコンサルタントとしての経験がある場合に転職が成功することも少なくありません。

ただし、40代以上の場合、コンサルティングファームでは管理職が多く、リーダーシップが求められることが多いため、未経験からの転職は現実的ではないです。

経営コンサルタントの仕事で役立つスキルや資格について

経営コンサルタントとして活躍するためには、特定の資格が必要というわけではありませんが、役立つスキルや資格を持っていると転職が有利になることがあります。以下に挙げるスキルや資格は、取得が難しいものばかりですが、それらを持っていることは自己の能力を示す重要なポイントになるはずです。

①MBA

MBAは、経営学の大学院修士課程を修了すると与えられる学位であり、資格ではありません。MBAプログラムを提供している大学院はビジネススクールと呼ばれており、短期間で経営者や経営をサポートするビジネスプロフェッショナルを育成することを目的としています。

MBAを取得する段階で事業戦略や問題解決、マネジメント、ロジカルシンキングなどのコンサルタント実務に役立つ能力を身につけることができます。そのため、MBAは総合系から戦略系、事業再生系など幅広い領域のコンサルティングファームでの評価が期待でき、転職にたいへん有利です。

②中小企業診断士

中小企業診断士は中小企業を対象とした経営コンサルティングの資格です。中小企業の問題解決や経営改善、成長戦略策定やその実行のためのアドバイスを行うことが主な業務であり、経営コンサルタントの業務との共通点も多くあります。

そのため、中小企業診断士資格取得の勉強を通して、コンサルティングの現場で役立つ知識や能力を身につけることが可能です。

ただし、外資系のコンサルティングファームや大企業の案件がメインのファームでは歓迎要因とならないケースが多く、外資系などを希望する場合には、志望動機でカバーするなど対策を取ることが必要でしょう。

③PMP

PMPはプロジェクトマネジメントに関する経験や知識を保有し、プロフェッショナルとしての能力を持っていることを証明する資格です。国際的にも広く認知されており、プロジェクトマネジメント能力の評価基準として建設やITをはじめとした幅広い業界から注目されています。

PMPを保有したエンジニアや事業会社社員がコンサルティングファームに転職する際の歓迎条件としても設定されていることがあります。また、PMPはコンサルタントとして独立する際にも有効な資格ですので、経験を積んでフリーになるキャリアを考える方にもおすすめできる資格です。

④公認会計士・USCPA（U.S.Certified Public Accountant、米国公認会計士）

公認会計士やUSCPA（米国公認会計士）は会計・財務の専門家であり、会計コンサルタントやM＆Aアドバイザーを目指すのに効果的な資格です。USCPAは国際ビジネス資格の最高峰に位置づけられる会計の専門資格で、日本で受験することもできます。

公認会計士資格を保有していると、コンサルタントの提案が会計的に合致していることの保証になるため、入社後すぐでもクライアントとの打ち合わせに加わることも可能です。

ただし、単に資格を持っているだけでなく、経験を積んでいる中堅のほうが採用されやすい傾向があります。第二新卒など若い人で、実務経験がなく知識のみの場合は、アシスタント的な業務からスタートし、実務に携わりながら知識や能力を育てるケースが多いようです。

⑤簿記2級

コンサルティングファームが中途採用において重視する資格の一つに簿記2級があげられます。簿記2級の範囲には工業簿記が入っており、会計系のコンサルティングでは必須の「原価計算」が習得できるからです。

外資系やIT系でもキャリアを積むためには簿記2級は必須というところも多く、事前に取得しておくメリットは大きいといえるでしょう。

⑥TOEIC、英検

英語力もコンサルティング会社に就職する際に効果的な資格の一つです。採用基準に英語系の試験で一定以上のスコアを定めているケースも多く、TOEICの場合はおおむね700点以上を求められます。

グローバル案件を手掛けるファームや戦略系ファームでは800点以上が基準です。また、外資系のコンサルティングファームなどではクライアントや同僚が日本人以外であることも多く、ビジネスで使える実践的な英語力が重視されます。

TOEICの他、TOEFL、英検なども英語力のスキル保証に役立ちますが、いずれも取得してからの年数が長い場合は再度受験しブラッシュアップしておくといいでしょう。

未経験で経営コンサルに転職の採用選考でチェックされるポイント

未経験から経営コンサルタントに転職する際、採用選考ではどのような点が注目されるのでしょうか？未経験者が経営コンサルタントとして適任かどうかが問われる場面があります。このセクションでは、選考の要点とそれに対する対策について述べます。

ファームでの適性

コンサルティングファームでは、個々の能力だけでなく、チームプレイヤーとしての能力も重視されます。採用選考では、学歴や社会的背景、スキルや資格などがその一部として考慮されるのです。

専門知識や資格の保有は個人の能力を証明する要素となります。また、優れたコミュニケーション能力はクライアントやチームメンバーとの円滑なコミュニケーションを可能にします。

中途採用の場合、論理的思考力やコミュニケーションスキルが必要です。これらの要素は書類選考や面接で評価されます。

企画や課題解決の経験

コンサルティングファームでは、これまでの企画や課題解決の経験も重視されます。

経営企画職や事業開発職出身者は、これまでの経験を通じてリーダーシップやコンサルティング思考を養ってきた可能性が高いです。そのため、入社後もスムーズに業務を遂行できる可能性があるでしょう。

また、戦略系コンサルティングファームでは、リーダーシップやコンサルティング思考力を重視したポテンシャル採用が行われています。経験者は、これらのスキルを有することでアピールできるはずです。

特定の業界に精通しているか

コンサルティングファームでは、クライアント企業の戦略策定や実行支援を行うため、各業界に関する専門知識が必要です。選考の際も、特定の業界に対する知識があるかどうかが評価されることがあります。

特定の業界での実務経験や職種の経験が、ファームが対象とするクライアントの業界と適合している場合、好印象を与えることが期待されます。そのため、応募先を選ぶ際には自身の経験がマッチするファームを選ぶことが重要です。

業界やファームの情報は一般的には得にくいため、転職エージェントなどの情報を活用すると良いでしょう。

コミュニケーション能力

経営コンサルタントの業務では、プロジェクトチームのメンバーやクライアントとの円滑なコミュニケーションが重要です。

採用の際には、コミュニケーション能力が重視され、会話の理解力や分かりやすい説明力、円滑な対話能力が問われます。面接では質問の本質を把握し、的確に説明することが必要です。

面接官の反応を見ながら、適切に話の進め方を調整したり、適度に相槌を打つなど、円滑なコミュニケーションを心がけましょう。

経営コンサルタントへの転職は高難度│しっかり準備し転職エージェントも活用してみよう

経営コンサルタントには未経験者でも採用される場合があるが、大半は社会人経験が10年目までの人々であり、40代や50代になると転職のハードルがかなり高くなります。経営コンサルタントとして採用されるには特定の資格が必要とは言えないが、専門的な知識を持っていることが有利に働くでしょう。

どちらにしても、経営コンサルタントとして内定を勝ち取るのは非常に困難であり、しっかりとした選考対策が不可欠です。ファームへの独自の応募に自信がない場合や、経営コンサルタントへの転職に迷っている場合は、転職エージェントの利用も検討してみてましょう。

転職エージェントを利用すると、無料で選考対策などの転職支援を受けることができ、自分に適した会社を紹介してもらえるはずです。まずは情報収集のために転職エージェントを活用してみましょう。