財務三表の基礎解説｜損益計算書、貸借対照表、キャッシュフロー計算書の意味と見方

企業の財務情報を示す財務三表は重要な書類です。主なものには損益計算書、貸借対照表、キャッシュフロー計算書があり、これらは収支や資産・負債、現金の流れを示し、経営の健全性評価に寄与します。経理の専門家でなくても、財務諸表を理解することはビジネスの基礎や成長の判断に欠かせません。

この記事では、財務三表のタイプや読み方、チェックポイントについて詳しく解説します。読んでいただくことで、財務三表の重要性が明確になり、業務に役立つ知識を身につけられるでしょう。

無料カウンセリングはこちら

財務諸表とは何か？

財務諸表は、企業の1年間の財務状況や経営成績をまとめた決算書類のことを指します。

代表的なものには、貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書などがあります。ちなみに、決算書という言葉は、財務諸表や計算書類を指す一般的な呼び方です。

財務諸表や計算書類は、法律に基づき、上場企業などと未上場の企業、中小零細企業などにそれぞれ提出します。

これらの書類は、会計情報を視覚化し、経営者や投資家、債権者などが企業の健全性や収益性、キャッシュフロー状況を把握し、意思決定に役立てるための重要な資料です。

財務諸表の目的

財務諸表の目的は、企業の財務状況を透明にし、関係者に財務情報を提供することです。関係者とは、企業に利害関係を持つ全ての人々のことをいいます。

関係者（利害関係者）

• 投資家
• 株主
• 債権者
• 従業員や取引先
• 税務当局

財務諸表には、資金の使途や調達先、売上や利益などの情報が含まれており、株主や銀行、債権者、取引先はこれを分析し、企業の財政状況や経営成績を把握し、将来の取引を判断するために利用します。

財務諸表の情報

財務諸表を解読することで企業の財政状況を把握できます。

損益計算書からは、収益と経費が、貸借対照表からは、資産・負債・純資産の状況が、キャッシュフロー計算書からは、現金の流れや運用状況がわかります。これらの情報をもとに、企業の収益性や安定性、成長性を評価し、投資や経営戦略の立案に役立つのです。

財務諸表の中で特に重要な「財務三表」とは

財務諸表の中でも特に重要なのが「財務三表」です。

通常、決算書は貸借対照表（B/S)、損益計算書（P/L)、キャッシュフロー計算書（C/S)、そして株主資本等変動計算書（S/S）の4つから成り立っています。決算書は財務諸表の一種で、その中でも貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書は特に重要視され、「財務三表」と呼ばれています。これらの文書を見れば、企業の財政状況や収益状況、資金の流れを把握が可能です。

1. 損益計算書について

損益計算書とは、企業の一定期間内における収益と費用を示す報告書です。この書類には収益・費用・利益の3つの要素が記され、英語では「Profit & Loss Statement」と呼ばれ、頭文字をとって「P/L」と略します。

損益計算書では、費用は左側（借方）に、収益は右側（貸方）にまとめられます。費用の総額と収益の総額には差異が生じますが、この差は利益または損失として表します。この利益または損失と、収益及び費用を合計することで、借方と貸方が一致するようにしましょう。

損益計算書の理解

損益計算書には、5つの主要な利益項目が含まれています。

• 売上総利益
• 営業利益
• 経常利益
• 税引前当期純利益
• 当期利益

損益計算書は企業の1年間の利益に関する情報（経営成績）をまとめたものです。経営成績を把握するためには、これら5つの利益項目を詳しく分析することが大切になります。

損益計算書（○○○＝金額）

以下の計算式により、5つの利益をそれぞれ算出することができます。

• 売上総利益＝売上高－売上原価
• 営業利益＝ 売上総利益－販売費および一般管理費
• 経常利益＝ 営業利益＋営業外収益－営業外費用
• 税引前当期利益＝経常利益＋特別利益－特別損失
• 当期利益（純利益）＝税引前当期利益－（法人税＋法人住民税＋法人事業税）

売上総利益（粗利益）について

売上総利益は、売上高から売上原価を差し引いて算出されます。これは、粗利益や粗利ともいいます。

売上総利益は、企業の本業である営業活動で、どれだけ儲けているかがわかる項目です。売上高とは、企業が自社の核となる事業を通じて得られた収益のことを指します。売上原価とは、商品やサービスを提供するために必要な直接的な費用や材料の総額を指します。

営業利益について

営業利益とは、売上総利益から販売費および一般管理費を差し引いたものをいいます。

販売費と一般管理費は、売上総利益を獲得するために、どれだけ企業が努力したのかを表す項目です。

参考：KADOKAWA『会計クイズを解くだけで財務3表がわかる 世界一楽しい決算書の読み方 』

経常利益について

経常利益とは、営業利益に営業外収益を加え、営業外費用を差し引いて求められます。

営業外収益とは、本業以外で獲得した収益のことで、預金の利息や家賃収入、配当金など本業以外での収益を指します。営業外費用とは、借入金の利息など本業以外での費用を指します。

経常利益と営業利益の差から、本業以外でどれだけ儲けがあるのかが把握することができ、継続的に行われる活動により獲得した利益のため、会社の実力が1番反映される利益と言われています。

税引前当期純利益について

税引前当期純利益とは、経常利益に特別利益を加え、特別損失を差し引いたものをいいます。

特別利益・特別損益は有価証券の売却や固定資産の売却など、思いがけず発生した利益や損失のことです。

当期利益について

当期利益とは、税引前当期純利益から、法人税、法人住民税、法人事業税を差し引いたものをいいます。

純利益とも呼ばれ、売上高から経費や税金を差し引いた最終的な利益を表します。この数字がマイナスであれば赤字、プラスであれば黒字です。

損益計算書のポイント

損益計算書を見る際、売上高、営業利益、税引前当期純利益、当期利益を確認します。収益と費用のバランスを評価し、収益性やコスト効率をチェックするのです。その他、以下の3つの指標にも注目します。

• 売上高総利益率（粗利率）
• 売上高営業利益比率
• 売上高営業利益比率

売上高総利益率（粗利率）について

売上高総利益率（粗利率）は、売上高に対する利益率を示すものです。

• 売上高総利益率（％）＝ 売上高総利益 ÷ 売上高

この率は商品やサービスの生産・提供にかかる直接的なコストを評価し、企業の収益性とコスト効率を表します。高い粗利率は、コスト管理や価格設定の効果が高いことを意味し、逆に低い粗利率は、原価率が高い可能性があります。

売上高営業利益比率について

売上高営業利益率は、企業が本業で得た利益が売上高に占める割合を示します。

• 売上高営業利益率（％）＝ 営業利益 ÷ 売上高 × 100

高い割合は、営業活動からの収益性とコスト管理が優れていることを示し、逆に低い割合は営業活動からの収益が難しいことを示唆することがあります。

売上高経常利益比率について

売上高経常利益率は企業の収益性を売上高に対する利益と費用の比率で示します。

• 売上高経常利益率（％）＝ 経常利益 ÷ 売上高 × 100

経常利益は、営業活動と外部要因を含む収益を示し、企業全体の収益性と経営能力を判断します。高い割合は安定した収益を意味し、企業の堅実な運営を示すものです。

2.貸借対照表について

貸借対照表とは、企業が保有している財産（現金や建物）の残高を記録したものです。企業の財産の状況がわかります。資産・負債・資本（純資産）で構成され、英語では「Balance sheet」といい、この頭文字をとって「B/S」と呼ばれます。

貸借対照表（○○○＝金額）

貸借対照表では、左側に資産をまとめ、右側には負債と純資産をまとめます。資産の合計額と、負債と純資産の合計額は必ず一致します。

貸借対照表の見方

貸借対照表は、「資産の部」「負債の部」「純資産の部」の3つで構成されています。

• 左側（資産）・・・資産の中には、企業が保有している現金や建物などの経済的な価値を持つ資産の情報が記載されています。
• 右側（負債と純資産）・・・負債の中には、企業の借金や債務など、債務や支払い義務のあるお金の情報が記載されています。純資産の中には、総資産から総負債を差し引いた残りを示します。経営者が会社を設立する際に入れたお金や、会社が利益をあげることで獲得したお金の情報が記載されています。

資産の部について

資産の部には、企業が所有・保有する経済的な価値を持つ資産を示します。資金の回収期間が長期間及ぶか否かによって流動資産と固定資産の2つできます。

参考：KADOKAWA『会計クイズを解くだけで財務3表がわかる 世界一楽しい決算書の読み方 』

現金化しやすい順に記載されるため、企業にどれだけ現金化できる資産があるのかを確認可能です。

負債の部について

負債の部は企業が保有する債務や支払い義務を示します。流動負債と固定負債にわかれ、企業の債務負担と財務の健全性を示す重要な情報源です。

参考：KADOKAWA『会計クイズを解くだけで財務3表がわかる 世界一楽しい決算書の読み方 』

負債の部を見ると、返さなければならないお金はいくらあるのかがわかります。返済期日が早いものから順に記載されており、上部よりも下部に記載された金額が大きい方が経営的に安定していると考えられます。

純資産の部について

純資産とは、返済が不要な資金のことをいいます。経営者が会社を作るときに入れたお金である資本金や、これまでにあげた利益の積み重ねである利益余剰金などが記載したものです。これらをまとめて株主資本と呼びます。

参考：KADOKAWA『会計クイズを解くだけで財務3表がわかる 世界一楽しい決算書の読み方 』

純資産の中で特に重要なのが株主資本です。なぜなら、その企業が真に自由に使うことができるお金であるからです。たとえば、借入金は自由にお金を使えるものの、支払い期日がくれば返済する義務が発生します。一方、株主資本は返す義務がないため、自由にお金を使うことができます。

貸借対照表のチェックポイントとは

貸借対照表を見る際、総資産と総負債が一致しているかどうかを確認し、バランスが取れているかを確認します。また、貸借対照表のポイントとして、以下の3つの指標に注目しましょう。

• 自己資本比率
• 流動比率
• 当座比率

自己資本比率について

自己資本率は、経営の安定性を分析することができる指標のことをいいます。

• 自己資本比率（％） = 純資産 ÷ 総資産 × 100

高い自己資本比率は、企業が自己資金を多く持ち、借入金に頼らない健全な財務状態を意味しています。一方、低い自己資本比率は、債務依存が高くリスクがある可能性があり、財務弱体化を示します。自己資本比率は、50％を上回っていれば財政状態が優良であることを示し、10％を下回っていると危険水準であること表すものです。適切なバランスを保ちつつ、企業の財務健全性を評価する指標とされています。

流動比率について

流動比率は、企業の支払い能力を分析することができる指標です。

• 流動比率（％） = 流動資産 ÷ 流動負債 × 100

高い流動比率は、企業が短期の支払いに対して準備金を持つ健全な状態を示し、安定性があります。一方、低い流動比率は、支払い能力に制約がある可能性があり、リスクがあるといえます。一般的に130〜150％あれば支払い能力があると考えられ、200％以上であれば安心です。流動比率が100％を下回る場合は危険な状態であるため、資金繰りの見直しが必要になります。

当座比率について

当座比率とは、企業の支払い能力をさらに詳細に分析することができる指標です。資産のうち、すぐに現金化できないような在庫の商品を除いて計算します。

• 当座比率（％） = 当座資産 ÷ 流動負債 × 100

高い当座比率は、在庫を考慮せず短期の支払いに対する準備がある状態を示し、支払い能力が高いことを示します。一方、低い当座比率は、在庫を含まずに支払いに対する準備が不足している可能性があり、支払いリスクがあるといえます。当座比率は、100％以上あれば安全であると考えていいでしょう。

3.キャッシュフロー計算書について

キャッシュフロー計算書とは、企業の中で実際にどのようにお金が動いているかという資金の流れを把握するための決算書のことをいいます。英語では、「Cash Flow Statement」といい、この頭文字をとって、「C/S」と呼ばれれることが一般的です。企業の活動には、大きく分けて「営業活動」「投資活動」「財務活動」の3つがあります。

キャッシュフロー計算書の見方について

キャッシュフロー計算書は、土地や建物などの資産は含まず、キャッシュ、すなわち現金や預金と同等とされる物（コマーシャルペーパーや公社債投資信託など）のみの収支を表します。

キャッシュフロー計算書（○○○＝金額）

営業キャッシュフローについて

営業キャッシュフローとは、企業の営業活動によって流入、流出した現金の動きが記載されています。たとえば、商品を販売して手に入れた現金や、材料を仕入れるために支払った現金、広告宣伝費などの販管費の支払いの際に流出した現金がこれにあたります。

＜営業キャッシュフローがプラスの場合＞

本業による業績が良く、しっかりと現預金が回っている状態であり、キャッシュが潤沢であるということを表しています。

＜営業キャッシュフローがマイナスの場合＞

在庫が過大であったり、売掛金に不良債権が合ったり、何らかの問題があることを示しています。資金的に不安定な状況であると判断できます。

投資キャッシュフローについて

投資キャッシュフローとは、企業の投資活動によって流入・流出した現金の流れを表します。投資や成長企業が先行投資をして現金を支払ったのであればマイナスになり、設備や株を売却して現金を得たのであればプラスになるものです。

会社が成長するには設備投資は必須であるため、一概にマイナスだから悪いというわけではありません。むしろ、積極的に投資を行っているといえます。投資キャッシュフローで見るべきポイントは、営業活動や財務活動によって流入した現金を投資して、事業拡大の動きが取れているかどうかになります。投資キャッシュフローが大幅にプラスである会社は、事業を縮小しようとしていると捉えることができるケースも多いです。

財務キャッシュフローについて

財務キャッシュフローとは、企業が株式や借入金を通して資金調達を行う際の、調達と返済の状況が記載されています。新株発行や社債の発行・償還、配当支払いなどが含まれ、資金を調達して現預金が増えたらプラス、減ったらマイナスとなります。

フリーキャッシュフローについて

フリーキャッシュフローとは、事業活動や設備投資に必要なお金を除いた、企業が自由に使用できる余剰金を意味します。キャッシュフロー計算書にはフリーキャッシュフローとして記載はされず、以下の計算式によって算出可能です。

• フリーキャッシュフロー　＝　営業キャッシュフロー　－　投資キャッシュフロー

フリーキャッシュフローは、経営を安定させるために欠かせない資金ともいえます。プラスになれば本業による収益で設備投資などの資金をまかなえていることになり、マイナスであれば自由に使える資金がないため、金融機関からの借入や資産の売却などで資金調達をする必要があります。

キャッシュフロー計算書のチェックポイントについて

キャッシュフロー計算書を見る際、営業、投資、財務活動からのキャッシュの生成源を確認し、財政状態や運用能力について確認します。また、キャッシュフロー計算書のポイントとして、以下の3つの指標に注目します。

• 企業経営が上手くいっているケース
• 企業経営が成長途中のケース
• 企業経営が上手くいっていないケース

企業経営が上手くいっているケースとは

企業経営が上手くいっているケースは、営業活動によるキャッシュフローの増加、投資キャッシュフローの健全性、財務キャッシュフローの安定、配当支払いと資金調達のバランスが取れていることです。

• 営業キャッシュフロー　（＋）
• 投資キャッシュフロー　（－）
• 財務キャッシュフロー　（－）

本業でキャッシュフローを生み出すことができるため、本業で稼いだお金を投資に回すので、投資キャッシュフローは通常マイナスになります。また、残りの余剰資金で借入金の返済に充てることができるため、財務キャッシュフローはマイナスです。

健全なキャッシュフローは収益性と持続可能な成長の指標となるので、確認してみましょう。

企業経営が成長途中のケースとは

企業経営が成長途中のケースは、本業の収益増加による営業キャッシュフローの増加、資本支出や新規場への投資による投資キャッシュフロー、足りない部分を借入で補う財務キャッシュフローです。

• 営業キャッシュフロー　（＋）
• 投資キャッシュフロー　（－）
• 財務キャッシュフロー　（＋）

企業経営が成長途中の場合、投資キャッシュフローはマイナスになっているケースが多いでしょう。事業拡大に伴い、まだ成果が上がっていない場合が多いため、積極的に投資に回している状態です。本業で得た資金を投資に回す一方で、足りない部分を借入金等によってまかなう必要があるため、財務キャッシュフローはほぼプラスになっています。

企業経営が上手くいっていないケースとは

企業経営が上手くいっていないケースは、かなり厳しい企業に多いキャッシュフローです。

• 営業キャッシュフロー　（－）
• 投資キャッシュフロー　（＋）
• 財務キャッシュフロー　（＋）

企業経営が上手くいっていない場合、本業で資金が流出しているため営業キャッシュフローはマイナスを示しています。本業のマイナスを設備の売却や借入金等でまかなっているため、投資キャッシュフローはプラス、さらに足りない部分を借り入れて対応しているため、財務キャッシュフローもプラスです。

財務三表を読み解いて、会社の経営状態を正しく理解しよう

財務三表を読み解けるようになると、企業の財務状況が詳細に分かり、企業の強みや課題が発見できます。

損益計算書は収益と費用を記載し、収益性を正しいか確認します。貸借対照表は資産と負債を対比して企業の資金状況と健全性を担保するものです。キャッシュフロー計算書は現金の流れを示し、資金の生成と使用を表します。これらの報告書は会計基準に従い正確に作成され、収益性、安定性、流動性を評価するための重要なツールです。

財務三表は、投資家や株主、経営者、経理担当者などさまざまな役割で重要なスキルとなります。ぜひ財務三表を読み解いて、企業の健全性や運営の評価、投資判断、財務計画の立案に役立てていきましょう。

財務に転職するなら「WARCエージェント」の無料カウンセリングへ！

「WARCエージェント」なら、大手上場企業からIPO準備企業のベンチャー求人まで幅広く対応しています。
業界トップクラスの転職実績もあり、業界に精通しているエージェントも多数在籍していますので、ぜひ気軽にご相談ください！

無料カウンセリングはこちら

財務の関連記事