情報セキュリティの基本である3要素(CIA:機密性・完全性・可用性)に加え、現在ではさらに4つの要素が加えられ、より多角的なリスク管理が求められています。
この記事では、初心者にもわかりやすく7要素の意味や具体例を整理し、資格試験や現場で役立つ知識として解説していきます。情報セキュリティの全体像をすっきりと理解したい方は、ぜひ参考にしてください。
情報セキュリティとは「情報を守るための仕組みや考え方」を指します。個人情報や企業の機密データなど、大切な情報が不正アクセスや改ざん、消失といったリスクから守られる状態を維持することが目的です。
情報セキュリティでは「機密性」「完全性」「可用性」の3つの基本原則が重視されていましたが、最近ではこれに加えて4つの要素も加わり、全体で7要素と呼ばれています。
IT社会が進展する中で、情報漏洩やサイバー攻撃のリスクは年々高まっています。だからこそ、情報セキュリティの基本を知ることは、学生や社会人を問わず誰にとっても重要なリテラシーといえるでしょう。
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情報セキュリティの要素は、もともと「CIA」と呼ばれる3つの基本から始まりましたが、現代では4つの要素が追加され、合計7つとなっています。以下で、詳しくみていきましょう。
情報セキュリティにおける3要素とは、最も基本的で重要な「機密性」「完全性」「可用性」のことです。
機密性(Confidentiality) | 情報を許可された人だけが閲覧・利用できる状態を指します。たとえば、顧客データをパスワードで保護することが該当します。 |
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完全性(Integrity) | 情報が正確で改ざんされていないことを意味します。システムやファイルに不正な変更があれば、正しい意思決定に影響を及ぼしかねません。 |
可用性(Availability) | 必要なときに必要な情報を利用できる状態です。たとえば、サーバー障害で業務が停止するようでは、可用性が確保されているとはいえません。 |
この3つの要素は、それぞれが独立しているようでいて、密接に関わっています。どれかひとつでも欠けると、セキュリティ上のリスクが急増するため、バランスよく維持することが重要です。
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情報セキュリティの3要素(CIA)とは?機密性・完全性・可用性の意味と具体例まとめ
現代の複雑化した情報社会では、CIAの3要素だけでは十分とはいえません。そこで、新たに「真正性」「責任追跡性」「否認防止」「信頼性」の4つが加えられ、より包括的なセキュリティ管理が可能になりました。
真正性(Authenticity) | 情報や利用者が本物であることを確認できる性質です。たとえば、本人確認や電子証明書の使用がこれに該当します。 |
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責任追跡性(Accountability) | 誰がどの情報にいつアクセスしたかなどの行動記録を残すことです。これにより、不正行為の抑止やトラブルの原因究明が可能になります。 |
否認防止(Non-repudiation) | あとになって「やっていない」と主張できないよう証拠を残すことです。電子署名やタイムスタンプなどがこれに含まれます。 |
信頼性(Reliability) | システムが常に正しく動き続ける能力のこと。障害時のリカバリー体制や保守性の高さも含まれます。 |
これらの要素は、ITの進化やサイバー攻撃の巧妙化に対応するために欠かせない視点です。組織のセキュリティ対策をより実践的にするうえで、これら4つの理解と対策は不可欠といえるでしょう。
ここからは、情報セキュリティの7要素について、意味と対策例を紹介します。それぞれの要素について詳しく確認していきましょう。
機密性とは「見せてはいけない人に情報を見せない」ことです。漏えいや不正アクセスを防ぐのが目的です。
たとえば、社員の個人情報や顧客データにパスワードを設定し、限られた担当者だけが見られるようにすることが挙げられます。具体的な対策としては、アクセス制御の徹底、通信の暗号化、ログイン認証の強化(多要素認証など)が有効です。
重要なポイントは、技術的なセキュリティだけでなく、紙媒体や会話など、物理的・人的な情報漏洩にも注意することです。
完全性とは、情報が「正しく、改ざんされていない状態」であることです。たとえば、給与データが勝手に書き換えられていたら大問題です。
実際の対策には、ハッシュ値の検証や、電子署名の活用があります。また、改ざん防止のためにアクセス権を制限したり、編集履歴を自動で記録するシステムを導入したりする企業もあるでしょう。
万一改ざんがあってもすぐに気づけるよう、定期的なチェックや監査体制を整えることも重要でしょう。
可用性は、必要なときに必要な情報やシステムが使えることを意味します。つまり、「止まらない仕組み」が求められるのです。
代表的な対策は、データのバックアップ、障害時にすぐ切り替えられる冗長構成(RAIDやクラスタリング)、UPS(無停電電源装置)などがあります。また、障害時の対応マニュアルや訓練を整備することも欠かせません。
業務中にファイルサーバーが落ちても業務が継続できるような準備が、可用性確保の具体例です。
真正性とは、「その人や情報が本物であることを確認できる」ことです。なりすましや不正ログインなどを防ぐために必要な考え方になります。
実務では、ユーザーIDとパスワードに加えて、指紋や顔認証といった生体認証、多要素認証を導入する企業が増えています。また、電子証明書を用いて送信元を確認するケースもあるでしょう。
本人確認を怠ると、社内システムに第三者が侵入してしまうリスクがあります。だからこそ、真正性の担保はサイバー攻撃への第一防衛線です。
責任追跡性は「誰が・いつ・何をしたか」を記録し、後から確認できる状態のことをいいます。システムトラブルや情報漏洩の原因を追ううえで不可欠です。
具体的には、操作ログやアクセス履歴の取得・保管、監査ログの活用などが挙げられます。たとえば、経理部門の経費精算データに不正があった場合、いつ誰が入力・変更したのかを追跡できれば、早期解決につながるでしょう。
この要素を意識することで、社内の不正抑止にも効果があります。
否認防止とは、後から「やっていない」と言わせないように証明できることです。とくに電子取引や契約時に重視されます。
代表的な手段は電子署名やタイムスタンプの利用です。これにより、「この文書は確かにこの人物がこの日時に送信した」と証明でき、トラブル時の責任の所在が明確になります。
クラウドサービスのログ管理や、改ざん不可な証跡の記録も、否認防止の一環です。法的なリスク管理の観点からも重要な対策といえます。
信頼性とは「システムが安定して正しく動き続ける」ことを指します。言い換えれば、「いつも通りに使える安心感」を確保することです。
このためには、システムの監視体制を整え、異常を早期に検知・復旧できるようにする必要があります。また、ソフトウェアやOSの定期的なアップデート、ハードウェアの予防保守も重要です。
たとえば、ATMが誤作動せずに正しく稼働し続けるのは、まさに高い信頼性の成果です。業務を止めない体制こそ、信頼性の土台となるでしょう。
情報セキュリティの3要素(CIA)は今でも重要な基本ですが、現代の情報環境ではそれだけでは不十分です。サイバー攻撃の高度化やクラウド利用の増加により、組織が直面するリスクの種類と影響範囲が格段に広がっています。
以下では、なぜ7要素が求められるのか、そしてそれが国際的な規格ともどう関係しているのかを解説します。
CIAでは「守るべき対象」が限定的であり、現代のセキュリティリスクに対応しきれないためです。
たとえば、サイバー攻撃者が内部になりすましてアクセスする場合、機密性・完全性・可用性だけでは対処できません。なりすましを防ぐには「真正性」、誰が行ったのかを追跡するには「責任追跡性」が必要です。
さらに、電子取引やクラウドでは「否認防止」や「信頼性」も重要な観点となります。こうした現代的な課題に対応するため、7要素としての理解が求められているのです。
7要素の考え方はISO27001やJIS Q 27000といった国際的な情報セキュリティ規格にも通じています。
これらの規格では、リスクベースで情報資産を管理することが求められ、その過程で7要素すべての視点が必要です。たとえば、ISMS(情報セキュリティマネジメントシステム)の構築では、「否認防止」「責任追跡性」「真正性」などの観点からもリスク評価が行われます。
このように、7要素は実務的な対策だけでなく、認証や監査といった制度的な基盤とも強く結びついています。
セキュリティ7要素を現場で実現するには、理論を知っているだけでは不十分です。具体的な技術的対策と、人を巻き込んだ運用的・組織的な対策の両立が求められます。
ここでは、現場で今すぐ実践できる対策を、技術面と人的・運用面の2つの視点から紹介します。
技術的な対策は、情報システムの設定や構成そのものでリスクを軽減する方法です。代表的な対策には以下のようなものがあります。
これらを組み合わせて実装することで、機密性・完全性・可用性を高いレベルで維持できるでしょう。
いくらシステムが強固でも、人の操作ミスや判断ミスがあれば、セキュリティは簡単に破られてしまいます。そのため、人的・運用的な対策は技術的対策と同じくらい重要です。具体的には以下のような取り組みが求められます。
こうした対策によって、「人的ミスによる事故」や「内部不正の発生」を未然に防ぐことが可能になります。
情報セキュリティの7要素は、どれひとつ欠けても組織の信頼性や安全性に重大な影響を及ぼします。技術的なセキュリティ対策に加え、日々の運用や教育といった人的要素も含め、バランスよく取り組むことが必要です。「どこまで守れているか」を7つの観点からチェックしながら、自社や自身の情報管理レベルを見直すきっかけにしてみてください。
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