本連載では、ビジネスで活用できそうな経営学理論や重要なキーワードをご紹介しております。
今回は、経営学シリーズの1記事目なので、まずは経営学全体の体系化を行いたいと思います。
私見に基づく体系なので、正式な学術とは異なる分け方をするかもしれませんが、ご了承ください。
経営学は極めて幅の広い学問領域なので、細分化すると100以上の類型化が可能です。
しかし、実務でかかわる学問分野は、以下の5つの学問分野に集約されると考えています。
この5分野の重要論点を押さえておけば、実務家としては十分ではないかと思います。
以下では、各分野の科目について見ていきましょう。
経済学分野は、長い歴史を持つ学問なので、それだけ科目数も多いです。
ただ、実務家が触れておくべき科目はそこまで多くはありません。
例えば、以下のような科目がコア科目となります。
経済学は、社会科学の中でも、最も自然科学(理系)に近い分野なので、あらゆる科目で数学が出てきます。
そのため、文系出身の人にとっては、最も難易度の高い領域といえます。
したがって、実務で実際に活用できる人は極めて少数です。
多くの人にとって、経済学は活用しづらい科目なので、本連載でもそこまで多くの理論は扱わない予定です。
法学は、ビジネスを行う以上常に関係する学問なので、極めて重要な分野ではありますが、範囲が広すぎるため、独学には向かない分野です。
また、実務上弁護士に任せる領域でもあるため、基礎さえわかっていればそれでいいと考えられています。
私自身もそう思います。
主要な科目としては、以下のものがあります。
これでほんの一部です。
法学分野はビジネスの発展に伴って範囲が広がり続けていく学問なので、すべてを学ぶのは不可能だと思います。
そのため、まずは自社の事業に関係する法令を学ぶことを優先しましょう。
会計学分野は、ビジネスにおける最重要分野ですが、こちらも範囲が広すぎるため、重要なところをまず学ぶという姿勢でいた方が良いと思います。
科目としては以下のようなものがあります。
いずれも難易度の高い科目ばかりなので、深く学ぶ場合は数年間かける覚悟が必要です。
また、実務上は公認会計士・税理士にお任せすることが多いので、一般的なビジネスマンが深く学ぶ必要性は低い分野です。
そのため、ある程度の基礎を学んでいれば、実務家としては十分だと思います。
ビジネスで活用できる心理学分野はそこまで多くありません。
科目としては以下のようなものがあります。
これらの重要論点については、すでに心理学解説シリーズ(紫色のサムネ記事)で連載済みです。
組織論はとても重要な分野の一つなのですが、抽象的な内容が多いため、実務で使えるかは怪しいところがあります。
ただ、知識として持っておいても損はないので、ある程度は学んでおくべきだと思います。
科目としては以下のようなものがあります。
経営者の皆さんはマクロ組織論を中心に学ぶほうが良いと思います。
他方で、個人の方の場合はミクロ組織論の方が役に立つと思われます。
経営学分野の大まかな体系化を試みましたが、参考になりましたでしょうか。
5分野それぞれがとても広い学問分野なので、どれか一つを修めるだけでも数年かかります。
最初は広く浅く学んで、自分の専門分野を選ぶと良いかも知れません。
そのヒントになるかはわかりませんが、次回以降の記事において、経営学の重要理論やキーワードについて解説していきます。
お楽しみに。
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