2024/10/26 更新人事や採用担当などのビジネスマンが学ぶべき心理学分野の全体像
人事や採用担当をしていると、心理学の必要性を感じるときがありますよね。
人間の心理や行動を分析して、その人がどのような個性・性格を持っているのかがわかれば、より効果的な採用活動が行なえますし、ミスマッチも減らすことができます。
しかし、心理学と一言で言っても、その分野は多岐に渡るため、どこから手をつけたら良いのかわかりません。
そこで今回は、ビジネスマンが学ぶべき心理学の分野について概説するとともに、その学び方について解説していきたいと思います。
はじめに
今回から始まる心理学に関する連載では、ベンチャーにおける組織構築又は組織開発で活用できそうな心理学理論を紹介していきます。
本日は連載の第１回目の記事でございますので、ビジネスマン（主に人事や管理職を想定）が学ぶべき心理学分野の全体像について述べていきたいと思います。
ただ、心理学の体系化はそこまで明確になっていないというのが私の見解です。
例えば、心理学を「基礎心理学」と「応用心理学」で分ける考え方と「実験心理学」と「臨床心理学」で分ける考え方があるのですが、ことビジネス実務においては、どっちも微妙な分け方というか、活用しづらい分け方です。
また、実務でほぼ使えないだろうなと思うような内容もかなり多いので、組織開発において心理学を活用しようと思った場合に、なかなか有益な理論にたどり着けないような状況になっています。
そもそも心理学という分野自体が、経営学と同様に広大で、科目数だけでも40科目以上あります。
その中から自分が学ぶべき範囲を特定するのは至難の業です。
そこで本連載では、ビジネスに活用できそうなものだけを厳選してご紹介していこうと思います。
１．ベンチャーの組織開発で活用できそうな心理学の分野
では早速、ベンチャーの組織開発で活用できそうな心理学の分野についてお話していきたいと思います。
前述のとおり、心理学は（無駄に）科目が多く、しかも未だに増え続けているような状態なので、数年経てばまた新しい分野が出てきていると思います。
ただ、根底に流れる流派みたいなものは似通っているので、基本的には以下の４つの科目を抑えておけば十分だと思います。
- 組織心理学
- 認知心理学
- パーソナリティ心理学
- 行動心理学
以下、それぞれの科目を簡単にご説明いたします。
（１） 組織心理学
組織開発において、まず抑えておかないといけない分野は、組織心理学です。
この科目については、多くのMBAでも必須科目になっているはずですから、履修したことがある人も多いと思います。
組織心理学とは、人間（集団含む）の行動に着目して、その傾向や法則を解き明かそうという分野で、元々は管理者側（組織を運営する側）が、どのようにして人間を管理すれば効率的に組織を運営できるのかという視点で研究が進められてきました。
そのため、昔は「産業心理学」という科目として発展してきた分野です。
そして徐々に、人という集団の管理に対する研究から、個人の内面に着目した研究にシフトして行って、組織心理学と呼ばれるようになっていきました。
もっとも、今でも両者を一括りにして「産業・組織心理学」と呼ぶこともありますので、２つの学問分野はかなり重なっている部分が多いです。
他にも、組織心理学にとても良く似た科目で「組織行動論」というものありますが、内容はほとんど同じだと思ってもらって良いと思います。
学問上は区別すべき科目なのかもしれませんが、我々ビジネスマンにとってはその峻別はあまり意味がないので、簡単に、組織心理学が管理やマネジメントに着目した理論を中心に学ぶ分野で、組織行動論が組織の中にいる人間の行動に着目した理論を学ぶ分野という認識で十分だと思います。
内容はとても似通っていて、どちらの教科書にも同じ理論がたくさん出てきます。
どちらも学習してみると感じられることかもしれませんが、組織心理学の方がより研究色が強く、組織行動論がより実務に近い感じです。
その程度の理解で十分です。
ただ、先々アメリカのMBAに行くという猛者もいるかもしれないので、その場合は、組織行動論が主に経営学分野（ビジネススクール）で用いられる科目名で、組織心理学が教育学研究科や心理学研究科で用いられる科目名ということは知っておいても良いかもしれません。
※数年後もその慣行が残っているかはわかりません
そして、これから他の３つの分野の説明もしますが、学んでいる途中で「これ全部組織心理学では？」と思ってしまう瞬間もあると思います。
私もそう思っています。
なので、広い意味では、ビジネスで学ぶべき分野は「組織心理学だけ」と思っていただいても良いかと思います。
むしろ、他の心理学分野（医療分野の臨床心理学なども含む）から組織に関連するところを全部抜き取ってまとめていったものが組織心理学だと思ってもらった方がわかりやすいかもしれません。
組織心理学がすべての美味しいとこ取りをしているような感じです。
その結果、組織心理学の研究対象は極めて広範に渡り、すべての分野を修めるのにはかなりの時間と労力がかかります。
そのため、抑えておくべきメジャーな研究分野だけを勉強した方が効率的です。
有名なところでは以下のようなものがあるので、参考にしていただければ幸いです。
- 人の動機づけ（インセンティブ）
- モチベーション
- 様々な認知バイアス
- パーソナリティ（人格）
- 組織ストレス
- リーダーシップ
- 採用・選抜・配置
- 人材教育
- 能力・適性・スキル
- 職務特性
- 意思決定理論
- チーム組成・運営
- 組織コミットメント
- パフォーマンス
- 評価指標（フィードバック）
- 組織文化
- 組織行動
- マネジメント
など
大学院で組織心理学を研究したいと思っている方がもしいれば、上記のようなメジャー論点を扱う場合は、山のように先行研究と実験が出てくるので、できる限り論点を絞って、１問１答くらいのシンプルな内容にして研究を進めることを推奨いたします。
（２） 認知心理学
前述のとおり、組織心理学の中に含まれている部分も多いのですが、特に重要な分野なので、独立した科目としてご紹介したいと思います。
認知心理学とは、人の認知、知覚、記憶、感情などのメカニズムを解き明かそうという研究分野です。
例えば、人間は極めて短時間（数秒）でどれだけの文字数を記憶できるのか、という分野の研究があります。
最近では「短期記憶」という名称も一般でよく使われていますので、聞いたことがある人も多いでしょう。
この短期記憶について研究する際に、ランダムの文字（文字の並びによって意味が形成されないもの）と、意味のある文章の場合では、記憶できる文字数に差が生まれるはずで、その差は何文字なのかという研究もあります。
そういう人間の認知に関する研究が何千件と積み重ねられている分野が認知心理学だと思ってください。
そして、認知心理学を学ぶ際には、そこで得られた理論や実験結果をビジネスに応用するという発想が重要です。
例えば、平均的な人間が、短期間で記憶できる文字数の平均値が７文字だったとすると、自社のプロダクト名やサービス名を極力７文字以内にしないと覚えてもらえないということになりますから、自社のプロダクト又はサービス名を決定するときに文字数を意識する必要が出てきます。
その上で、文字の並びで意味があるものと、造語（意味がよくわからないもの）ならば、どちらがより覚えてもらいやすいか、という視点も認知心理学の他の研究結果からある程度推測することができます。
このような発想で認知心理学を学んでいくと、意外と有益な理論・研究が多いことに気づくと思います。
特にマーケティング分野で活動されている方にとっては重要な科目なので、学んでおくと有益です。
できれば、自分で問を立てて、実験できるくらいまで修めておくと、ビジネスでも実証研究を行うことができます。
（３） パーソナリティ心理学
次に、あまりメジャーな科目ではありませんが、パーソナリティ心理学という分野も学んでおいて損はありません。
パーソナリティ心理学とは、人間の独自性や個性を研究する学問分野です。
これがまた非常に面白い分野で、おそらく女性の皆さんが大好きな分野ではなかろうかと思います。
この分野は、人間のパーソナリティ（人格）に着目した学問領域なので、人間の性格や個性を類型化してみようという発想を持っています。
日本人は特にこの領域が大好きなようで、様々な心理テストがWEB上に出回っています。
厳密に言うと、WEB上の心理テストのほとんどはただのお遊びツールなのですが、心理学者が本気で作った心理テストもあるので、そういうのは参考になると思います。
パーソナリティ心理学の理論を学んでいくと、採用時の篩として使えるものが多くあることに気づくと思います。
自社にとって有益な個性（性格）はどのようなもので、そのような個性を持った人を採用するためには、どのような質問をすればいいのか、そして、どのような回答をした人を選べば良いのか。
そういう実務上の疑問について、ヒントを与えてくれる学問分野です。
ただし、パーソナリティ心理学を盲信するのはオススメできません。
そもそも、現在の心理テストのほとんどは「質問紙法」で作成されていますが、そのテストは所詮「自己が思う自己」でしかなく、自分をよく理解していない人の場合は不正確な診断結果が出ます。
例えば、自分のことを大好きなナルシストな人や、自分のことを必要以上に卑下している人などは、客観的な自己と主観的な自己に大きな乖離が発生するため、心理テストが客観的な自己を表してくれないことが多いのです。
そのため、心理テストは一つの参考にしかならないということを忘れずに活用しないといけません。
それができれば、採用活動の強い味方になる学問だと思います。
なお、日本でパーソナリティ心理学を専門で学べる大学院はほとんどありませんが、早稲田大学文学学術院の教授である小塩 真司先生のところであれば、深い研究が可能かもしれません。
（４） 行動心理学
最後に、行動心理学についてご紹介します。
行動心理学とは、人間の心理をその行動を科学的に分析することで解き明かそうという学問分野です。
この学問の根底には、行動主義という考え方があって、人間の心理は行動に現れるはずだという価値観が採用されています。
私もこの見解には賛成で、大抵の人間の心理は、意図的に変えようとしない限りその行動に現れると考えています。
そのため、人間の行動をよく分析すれば、その人間の心理もある程度読めるはずだと思っています。
若干怖いことを言っておりますが、ビジネスにおいてはとても重要な考え方です。
そもそも、組織の中には複数の人間が存在していて、その全員が仲良しチームになるなんてことはほぼあり得ません。
少数チームであれば全員仲良しというチームも実現可能かもしれませんが、30人、50人と増えていけば行くほど、衝突が避けられなくなっていきます。
組織を運営する側としては、それを何とかして防ぎたいと考えるはずです。
そこで、人事経験が豊富な人の経験則を頼りにして、人間関係で問題を起こす人、起こしやすい人の特徴を洗い出して、採用活動に活かしたりします。
しかし、それはあくまでも個人的な経験則から成り立っている審査基準であって、科学的ではありません。
そんなときに行動心理学における実験方法や調査方法を応用すれば、自社の採用基準を何段階もレベルアップさせられると思います。
もちろん、行動心理学の論文は、学術的な研究として行われているので、その理論をテキストで学んでも、直接的にはビジネスに活用しづらいかもしれません。
しかし、少しだけ視点を変えて応用したり、自己の経験則と照らし合わせて実証研究をしてみることで、組織開発における重要なヒントが得られたりします。
その意味で非常に有益な科目です。
なお、最近では「行動経済学」という心理学×経済学の領域が発展してきていますので、大学や大学院でも「消費者行動論」という科目として学ぶことができます。
もしかしたら最近の大学生にとっては消費者行動論という名称の方が認知度も高いかもしれません。
他にも、人間の行動について、他の学問領域からのアプローチも行われています。
例えば、犯罪心理学などは法学×行動心理学という学際的な性質を持っていて、非常に興味深い科目です。
いずれにしても、行動心理学は奥が深く、面白い学問分野なので、学んでおいて損はないです。
２．社会人が心理学を学ぶ方法
上記の４つの分野は、心理学全体でみるとほんの一部です。
しかし、社会人が真面目に学ぼうと思ったら、上記４つの科目だけでも10～20冊程度のテキストを読まないと行けないと思います。
仮にきちんと研究論文まで読み進めて、学問として修めるつもりなら、200～300程度の文献に当たらないといけなくなるでしょう。
そこまでの努力をしたとしても、心理学が直接的に利益につながるかどうかは怪しいので、コストパフォーマンスはあまり良くありません。
また、心理学のテキストや論文は読みにくいものが多く、かつ、海外が主導している学問領域であることから、英語の高い読解能力も求められます。
そのため、社会人が真面目に学ぼうと思ったときのハードルがかなり高い学問だと思います。
一番手っ取り早い方法として、市販の正式な入門テキスト（有名な大学院の教授が書いている心理学の入門テキスト）を数冊読んでみるのが良いと思います。
有斐閣アルマや有斐閣ストゥディアを選んでおけばまず大丈夫です。
なお、有斐閣は文系の研究分野においては最も有名な出版社です。
大学名で選ぶのであれば、心理学の研究で実績を出している東京大学、京都大学、一橋大学、筑波大学、早稲田大学、立命館大学などの教授が書いているものを選んでおけば、７割くらいの確率で問題ないと思います。
実際にジュンク堂の池袋本店などの大型書店に行って、自分の気になる分野のテキストをパラパラとめくってみてください。
文章の癖が強いものは選ばず、ギリギリ読みこなせそうだと思えるものを買っていただければ、最初の一歩としては十分に機能すると思います。
そして、入門書を読みこなして、それ以上に深く学びたいと思うのであれば、社会人の選択肢は夜間大学院になってきます。
しかし残念なことに、日本は心理学に関する研究科がそこまで人気ではないので、夜間大学院の選択肢がほとんどありません。
今も開講している夜間大学院で、有名なところといえば、私の知る限りでは筑波大学大学院の人間総合科学研究群カウンセリング学位プログラムくらいかなと思います。
ただし、こちらの研究科は臨床心理学（医療系）の分野なので、ビジネスにおける組織心理学等を直接的に学べる研究科ではありません。
したがって、大学院で組織心理学の研究を行いたいという人については、原則として昼間開講の大学院に行かざるを得なくなってきます。
そうなってくると、仕事を休職または退職せざるを得なくなるため、あまり現実的ではありません。
そのため、社会人が組織心理学を深く学ぶ手段は、独学以外にはほとんどないのが現状です。
代替手段として、国内MBAに行くという手段がありますが、MBAは経営学分野を満遍なく浅く学ぶことしかできないため、組織心理学だけを専攻できる研究科はほぼ見たことがありません。
その中でもかろうじて学べそうなところといえば、中央大学MBAが専攻の中に人的資源管理専攻を置いているので、そのコースであれば、組織心理学も学べると思います。
ただし、専門職大学院なので、研究論文等はなく、プロジェクト論文だけです。
その他の選択肢はあまりありませんが、早稲田大学MBA（夜間主マネジメント専修）や一橋大学MBA（経営管理）でも人的資源管理論を教えているので、そこでもある程度の基礎は学べると思います。
いずれにしても、深く研究をしようと思うのであれば、日本では教育学研究科や文学研究科の昼間の大学院に行って、心理学を専攻するしかないと思います。
選択肢はとても少ないですが、ご自身の志向と照らし合わせて、勉強手段を選んでください。
おわりに
ということで、今回は心理学系の連載第１回目の記事でしたので、ビジネスで学ぶべき分野について概説させていただきました。
社会人で心理学を学ぼうと思っている皆様の参考になれば幸いでございます。
これからも心理学系の記事をいくつも書いていく予定ですので、お楽しみに。
では、また次回。
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WARCで働きたい！WARCで転職支援してほしい！という方がもしいらっしゃれば、以下よりメッセージをお送りください。
内容に応じて担当者がお返事させていただきます。
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